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■■ Japan On the Globe(517)■ 国際派日本人養成講座 ■■■■

        地球史探訪: 日米戦を仕掛けた英国情報外交

                        チャーチルは第2次大戦に勝つために、
                       米国を対独日戦に引き込んだ。
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■1.チャーチルの世界戦略■

     1940(昭和15)年5月に首相に就任したチャーチルにとって、
    イギリスの命運は風前の灯火のように思われた。ドイツの電撃
    戦によって同盟国フランスはすでに屈服し、ロンドンを始めと
    するイギリスの各都市は連日ドイツ空軍の爆撃に曝されていた。

     一方、頼りにしていたアメリカは、大統領選を控えており、
    3選を狙うルーズベルト大統領は、欧州戦線に巻き込まれるこ
    とを嫌う世論に迎合して、「あなたがた(米国国民)の子供た
    ちは、海外のいかなる戦争に送り込まれることもない」[a]と
    公約していた。

     もう一つの厄介な問題はイギリスのアジアでの権益をいかに
    日本から守るか、という事だった。フランスがドイツに占領さ
    れて、その植民地・仏印(ベトナム、ラオス、カンボジア)は
    無防備状態に陥っていた。

    「フランスが崩壊した時(1940年6月)に、どうして日本が
    (東南アジアに)打って出なかったのか、我々は不思議に思っ
    た」とチャーチルは述べている。[1,p63]

     英領の香港、マレーシア、シンガポールなども、英軍は手薄
    で、増強する余裕もなかった。日本が進出してきたら、イギリ
    スには単独では打つ手がなかった。この時点で、イギリスには
    以下の4つのシナリオがあり得た。

        (1) アメリカがドイツに宣戦布告し、日本は中立に留まる。
        (2) 英米が協力して、日独と戦う。
        (3) 日米がこのまま欧州戦争を傍観する。
        (4) アメリカが中立を守ったまま、日英戦争が勃発する。

     現状は(3)であった。これが(4)となったら大英帝国は崩壊す
    る。(1)は理想であるが、日本が東南アジアに勢力を伸ばして
    くるのは、時間の問題と思われた。したがって次善の(2)にい
    かに持って行くか、をチャーチルは考えた。すなわちドイツと
    の戦いに勝ち、日本から英領植民地を守るためには、いかにア
    メリカを自陣営に引きずり込むかが課題となった。

■2.極東問題に冷淡なアメリカ■

     6月19日、日本から、1)蒋介石支援の停止、2)香港国境の
    閉鎖、3)上海からの英軍守備隊の撤退、の3つの要求が英国政
    府につきつけられた。これは中国大陸からイギリス勢力を一掃
    しようとするものであった。

     この報に接して、ロシアン駐米英大使は、アメリカのハル国
    務長官に窮状を訴えたが、ハルは「私にはどのようなアドバイ
    スもする立場にない」と冷淡にコメントしただけであった。イ
    ギリスは単独で、日本の要求に対応するしかなかった。

     結局、数ヶ月の時間稼ぎをすることで、ドイツとの空戦、お
    よび11月のアメリカ大統領選の帰趨を待つべきということで、
    蒋介石支援の3ヶ月停止、上海駐留の英軍部隊の撤退を決めた。

     イギリスは日本との対決を先延ばししつつ、アメリカが極東
    問題に介入するよう働きかけなければならない、という困難な
    状況に置かれていた。
    
■3.2月危機■
    
     8月、日本は仏印経由の蒋介石支援ルートを遮断するために、
    フランスに対して北部仏印への部隊駐留を要求した。現地には
    日本軍に対抗できるだけの武力がなく、イギリスも手の打ちよ
    うがないため、控えめな抗議をしただけだった。

     年末に、タイと仏印の間で国境紛争が始まった。タイがフラ
    ンスの弱体化につけこみ、過去フランスに奪われた領土を奪還
    しようとしたのである。仏印をめぐって、日タイは急速に接近
    しつつあった。

     翌1941(昭和16)年1月、日本はタイと仏印の間の調停役を
    申し入れたが、仏印のドクー総督が難色を示したため、南シナ
    海やベトナムのカムラン湾で日本艦隊に威圧的な行動をとらせ
    た。

     英国は、これを本格的な日本軍の南進の兆候と誤解した。2
    月8日、ハリファックス駐米大使がルーズベルト大統領に会っ
    て、この危機的な状況を訴えたが、その回答は「たとえ英蘭領
    (イギリス・オランダの植民地)が日本によって攻撃されても、
    米領が直接攻撃を受けない限り日本との戦争は難しい」という
    冷淡なものだった。アメリカが中立の立場を崩さないまま、日
    本と戦わなければならない、というチャーチルの描いた最悪の
    シナリオが実現しそうであった。

■4.諜報分野での英米協力■

     この時期に英国のマスコミは一斉に「太平洋戦争の危機」を
    煽る記事を載せ始めた。『タイムズ』紙は、英軍のマレー防衛
    の堅固さと、極東での英米協力が働いていることを示唆した。
    これらの反日キャンペーンは、英政府がマスコミを操って行っ
    たものと見られている。

     結局、この騒動は、重光駐英大使が松岡外相にあてた「我々
    は英領に対する攻撃の意思のないことを明確に示す必要性があ
    る」との暗号電信が傍受・解読されたことで収まった。英政府
    の独り相撲であったのだが、結果的に米国の注意を極東問題に
    惹きつける事になった。

     実は、この時期に水面下で米英の諜報分野での協力体制が大
    きく進んでいた。アメリカは前年9月に日本の外交暗号「紫」
    の解読に成功し、一方、イギリスはドイツ軍のエニグマ暗号を
    解読し始めていた。その技術を交換することで、合意が出来た。
    上述の重光の電信解読は、この成果であった。

     互いに極秘事項を共有するということは、お互いを敵とする
    ことをほとんど不可能にしてしまう。これは米英のより高次の
    戦略的提携の基盤となった。

■5.日米交渉の陰で暗躍するイギリス■

     1941(昭和16)年3月から、ワシントンで日米交渉が始まっ
    た。長引く日中戦争を解決し、日米戦争の勃発を回避すること
    が目的であった。本来なら中国に最大の権益を持つイギリスが
    対応すべき問題であったが、欧州戦線で手一杯であり、またア
    メリカを極東問題に引きずりこむ契機になるという考えで、イ
    ギリスはこの会談を歓迎した。

     しかし、英米の思惑にはまだ大きなずれがあった。イギリス
    としては「日本の英蘭領への南進を防ぐためにも日中戦争を継
    続させるべきである」という老獪な戦略を持っていたが、アメ
    リカの方は「中国問題解決のために日本は中国大陸から撤退す
    べきである」という原則主義的な考えであった。

     そこで、イギリスは日米交渉に参加こそしないものの、自国
    に不利な妥協が成立しないよう、アメリカに対して陰で様々な
    干渉を行った。

     たとえば4月16日に日米間で作成された了解案では、日本
    軍の中国大陸からの撤兵など、日本側が歩み寄りを見せていた
    が、松岡外相がこれに怒り、より過激な対抗案をワシントンの
    野村大使に送信した。これを傍受したイギリスは、アメリカ側
    に伝え、対日警戒感を煽った。

     イギリスとしては、なるべく日米交渉が長引いて時間稼ぎを
    してくれれば、それだけ日本が追い詰められ、その間にイギリ
    スの方はアジアでの軍備を増強できる、と考えていた。同時に、
    その間に米国の極東政策を自国と一致させようとしていたので
    ある。

■6.日本南進の情報■

     6月22日、独ソ戦が勃発。松岡外相としては日独伊にソ連
    を加えた四国同盟を考えていたのだが、その目論見はご破算と
    なった。日本が北進してソ連と戦うのか、あるいは南進して、
    石油資源を抱える英蘭のアジア植民地を狙うのか、混沌とした
    情勢となった。

     7月2日、日本政府は御前会議を開き、南進の方針を確認し
    た。南部仏印進出によって、英米を刺激することは予想された
    が、本格的な英米戦までは想定していなかった。

     この決定を受けて、松岡外相は駐独大使、駐ソ大使にそれぞ
    れ通信を送ったが、それらはイギリス側に筒抜けになっていた。
    イギリスは、日本の南進決定の情報をアメリカに伝えたが、
    ルーズベルト大統領は、蒋介石からの「日本が対ソ戦を決定し
    た」との情報を信じて、積極的な対応を取らなかった。

     イギリス政府は『デイリー・テレグラフ』紙に日本南進の情
    報を漏らし、その記事をもとに駐日大使に警告させた。それに
    よって、日本の南進が阻止されればそれで良いし、また、アメ
    リカの注意を引く事を狙っていた。それでも肝心のアメリカは
    動かなかった。

     実は、ソ連からも並行して秘密工作が進んでいた。ルーズベ
    ルト政権内でロークリン・カリー大統領補佐官やハリー・デク
    スター・ホワイト財務次官などが、ソ連の意を受け、様々な工
    作をしていた。英ソとも、アメリカと日本を戦わせることで、
    自国を守ろうとしていたのである。[b] 
    
■7.対日経済制裁に向けての米政府への働きかけ■

     イギリスはさらに巧妙な外交戦術をとった。日本へのこれ以
    上の警告は出さず、実際に日本に行動を起こさせておいてから、
    アメリカが厳しい対日制裁を行わざるを得ない状況を狙ったの
    である。そして、事前にその制裁内容を固めるべく米側に働き
    かけた。

     7月9日、ハリファックス駐米大使がウェルズ米国務次官と
    対日経済制裁について話し合い、それを受けてウェルズはルー
    ズベルト大統領に経済制裁を提案している。

     7月13日、イギリスのイーデン外相はハリファックスに対
    して、こう念を押した。

         もし対日経済制裁を行うなら、それは強力な一撃でなけ
        ればならず、もし実行すれば日本には二つの選択肢しか残
        されないだろう。それは撤退か戦争かである。果たしてア
        メリカにそのような覚悟があるのか。

     翌14日、ハリファックス駐米大使はウェルズ米国務次官に
    会い、その「覚悟」を問い質している。

     この間もイギリスは日本の外交通信の傍受・解読を続けてい
    た。そこでは東京からバンコクへの通信で、南部仏印への進駐
    を「共同防衛という名の占領」と表現したり、米英が介入した
    場合は武力衝突も辞さない姿勢を示していた。こういう情報を
    イギリス側は逐一アメリカ側に伝え、強硬な対日制裁が必要と
    いう雰囲気を醸成していった。

     21日、ハリファックスは「恐らく対日制裁は大統領の許可
    を得られたと考えられる」と送信しており、同日、英戦時内閣
    において日本が南進した場合の対日経済発動を正式に決定した。
    そして米政府に「イギリス側がいかに強固な態度に出る用意が
    あるか」を伝えた。こうしてイギリス側は裏から働きかけなが
    ら、米政府主導の形で対日経済制裁の合意を形成したのである。

■8.日米対立を決定的なものにした対日経済制裁■

     7月26日、日本政府は仏印共同防衛に関する声明を発表し、
    南部仏印への進駐計画を明らかにした。南部仏印進駐について
    は『デイリー・テレグラフ』紙の憶測記事が流れていたにも関
    わらず、アメリカは事前に何らの警告を発していなかったし、
    イギリスの警告も2月危機の時に比べれば、おざなりなものだっ
    た。日本側で、米英がそれほど強硬な手段をとらないだろう、
    という観測があったのも、もっともな情勢であった。

     しかし、米英の反応は、その予想をはるかに超えた厳しいも
    のとなった。同日中にアメリカは対日資産凍結を発令し、翌日、
    イギリスもこれに従った。日本政府は米英の素早い、かつ徹底
    的な制裁に、大きな衝撃を受けた。

     イギリス政府はマスコミを通じたプロパガンダについても怠
    りなかった。28日の『タイムズ』紙は、アメリカが宥和策を
    捨てたとして、「アメリカは必要ならば武力を行使する用意が
    できている」と日本を牽制した。この経済制裁によって日米の
    対立は決定的なものとなった。

■9.「さて、、、小人たちを追っ払うか」■

     8月9日、チャーチル首相はルーズベルト大統領との「大西
    洋会談」を行い、米英の協力体制を世界に誇示した。チャーチ
    ルの要請に応えて、ルーズベルトは次のような約束を文書でし
    ている。

         南西、北西太平洋におけるこれ以上の日本の進出に対し
        ては、たとえ日米間に戦争が勃発しようとも、合衆国政府
        は対抗措置をとらざるをえない。

     日本の豊田外相が英米との関係改善を望んでいるとの情報が、
    駐日英大使・クレイギーからもたらされたが、イーデン外相は
    次のように、英国としての断固たる意思を伝えている。

         日本がためらっているのは明らかだ。今や英帝国、ソ連、
        アメリカ、中国、蘭印はこの不当に高く評価された軍事力
        との対決を迎えている。・・・もはや我々が日本に対して
        行うことはなく、力を示す時が来た。数ヶ月以内に我々の
        艦隊が極東に派遣されれば、日本はその影響力を実感する
        ことになるであろう。[1,p208]

     この言葉通り、英海軍の誇る2隻の戦艦「プリンス・オブ・
    ウェールズ」と「レパルス」がシンガポールに派遣された。

     アメリカとともに日本と戦う時が来た、という確信を英政府
    はようやく得たのである。「英米」対「独日」というチャーチ
    ルの第2のシナリオのお膳立ては完了した。

     12月8日、真珠湾攻撃によって、大東亜戦争が始まった時
    も、イギリスはその情報を数日前に掴んでいた。日本軍がマレ
    ーに上陸したとの報を受けたシンガポールのパーシバル英陸軍
    中将の第一声は「さて、、、小人たちを追っ払うか」であった
    という。

     イギリスは人種偏見から日本の軍事力を「不当に低く評価」
    していた。そしてイギリスの誇る不沈艦が簡単に日本の航空攻
    撃で撃沈されたことは、チャーチルにショックを与えた。[c]

     それでもアメリカを矢面に立たせて日本を追い詰め、それに
    よってアメリカを対日、対独戦に引きずりこんだ事は、偉大な
    戦略的成功であった。チャーチルは勝利を確信していた。
                                         (文責:伊勢雅臣)

■リンク■
a. JOG(096) ルーズベルトの愚行
    対独参戦のために、米国を日本との戦争に巻き込んだ。 
b. JOG(116) 操られたルーズベルト
    ソ連スパイが側近となって、対日戦争をそそのかした 
c. JOG(270) もう一つの開戦 〜 マレー沖海戦での英国艦隊撃滅
    大東亜戦争開戦劈頭、英国の不沈艦に日本海軍航空部隊が襲
   いかかった。

■参考■(お勧め度、★★★★:必読〜★:専門家向け)
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1. 小谷賢『イギリスの情報外交』★★★、PHP新書、H16

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