【教室等の空気】

１ 検査項目 教室等の空気環境 ２ 検査回数 検査は、毎学年２回定期に行う。 ３ 検査事項 検査は、次の事項について行う。 （１） 温熱及び空気清浄度 検査は、自然環境では次のア〜ウの事項について行い、特に必要と認める場合はエ〜クの事項に ついても行う。 　人工環境では、ア〜クの事項について行う。 ア 温度 イ 相対湿度 ウ 二酸化炭素 エ 気流 オ 一酸化炭素 カ 浮遊粉塵 キ 落下細菌 ク 熱輻射 （２） 換気 換気回数 ４ 検査方法 検査は、次の方法によって行う。 （１） 温熱及び空気清浄度 検査は、各階１以上の教室を選び、特別の場合のほかは授業中の教室において、適当な場所１ヶ 所以上の机上の高さで、次の方法によって行う。 ア 温度 アスマン通風乾湿計を用いて測定する。 イ 相対湿度 アスマン通風乾湿計を用いて測定する。 ウ 二酸化炭素 検知管法によって行う。 エ 気流 カタ温度計又は微量風速計を用いて測定する。 オ 一酸化炭素 検知管法によって行う。 カ 浮遊粉塵 相対沈降径１０ミクロン以下の浮遊粉塵をろ紙に捕集し、その重量による方法（Low-Volume Air Sampler法）によって行うか、又はデジタル粉じん計を用いて測定する。 キ 落下細菌 １教室３点以上において標準寒天培地を用い、５分間露出し、３７℃で４８±３時間培養し、コ ロニー数を測定する。 ク 熱輻射 黒球温度計を用いて測定する。 （２） 換気回数 検査は、間接測定法又は直接測定法によって行う。 ア 間接測定法 （ア） 　 呼気の蓄積による方法で、授業の１単位時間内に約１５分間隔で二酸化炭素の蓄積 を測定する。 （イ） 　 蓄積呼気の衰退による方法で、授業が終了後在室者がすべて退室した後、４５分間 に１５分間隔で二酸化炭素の減衰を測定する。 イ 直接測定法 微量風速計を用いて教室の吹き出し口からの風速を測定する。 ５ 判定基準 （１） 温熱及び空気清浄度 ア 温度 冬期では１０℃以上、夏期では３０℃以下であることが望ましい。また、最も望ましい温度は 、冬期では１８〜２０℃、夏期では２５〜２８℃である。 イ 相対湿度 相対湿度は、３０〜８０％であることが望ましい。 ウ 二酸化炭素 換気の基準として、室内は１５００ｐｐｍ（０．１５％）以下であることが望ましい。 エ 気流 人工換気の場合は、０．５ｍ／秒以下であることが望ましい。 オ 一酸化炭素 １０ｐｐｍ（０．００１％）以下であることが望ましい。 カ 浮遊粉塵 ０．１０ｍｇ／立方メートル以下であることが望ましい。 キ 落下細菌 １教室平均１０コロニー以下であることが望ましい。 ク 熱輻射 黒球温度と乾球温度の差は５℃未満であることが望ましい。 （２） 換気 換気回数は、４０人在室、容積１８０立方メートルの教室の場合、幼稚園・小学校においては、２．２回／時 以上、中学校においては、３．２回／時以上、高等学校においては、４．４回／時以上を基準とす る。 ６ 事後措置 （１） 温度は、１０℃以下が継続する場合には採暖できるようにする。 （２） 相対湿度は、３０％未満の場合には適当な調節を行うようにする。 （３） 二酸化炭素が１５００ｐｐｍ（０．１５％）を越えた場合は、換気の強化を行うようにする。 （４） 　 一酸化炭素が１０ｐｐｍ（０．００１％）を越えた場合は、その発生の原因を究明し、適切な措置を 講じるようにする。 （５） 浮遊粉塵が０．１ｍｇ／立方メートルを越えた場合は，その原因を究明し適切な措置を講じるようにする。 （６） 落下細菌が１０コロニーを越えた場合は、その原因を究明し適切な措置を講じるようにする。 （７） 熱輻射が、５℃以上の場合は、適当な熱遮断を行うようにする。 （８） 　 規定の換気回数に満たない場合は、窓の開放、欄間換気や全熱交換器付き換気扇等を考慮す る。