生涯学習施設の立地条件
大串　兎紀夫

はじめに
　わが国には、各地に様々な「公共施設」がある。市役所などだけでなく学校や公民館、美術館など生涯学習に関連した施設のほとんども公共施設といわれる。ところが、これらの施設の多くはあまり利用の便の良いところには位置していない。というより、不便なところにある場合のほうが多いといってよいだろう。
　例えば、奈良県の場合、県立の文化会館、美術館などは、県庁のすぐ裏にあるが、ここは奈良県の地図を開けばすぐ分かるように、県の最も北の外れに位置しており、あと数百メートルで京都府というところにある。確かにそこは、奈良公園の中にあり環境は素晴らしい。また、近鉄奈良駅も近く、大阪や京都から訪ねる人にとっては、比較的アクセスしやすいと感じるだろう。しかし、大部分の奈良県民にとっては、県内の一番はずれまで行かなければならないということである。また、新庄町にある県社会教育センターや、大和郡山市にある県立民俗博物館なども、自然豊かな環境だが、運転本数の少ないバス便しかない極めて不便なところにある。
　このような例はなにも奈良県だけではない。全国の都道府県どこでもだし、また、市町村の施設も、多くは同様である。
　『何時でも、誰でも、何処でも』という、生涯学習のスローガンを持ち出すまでもなく、公共＝多くの人々のため、というのなら「公共施設」を利用しやすい場所に設置するのが当然ではないのか。わが国の現状が、必ずしもそうなっていないのは、なぜなのだろうか。本論では、生涯学習施設を中心に「公共施設」の立地の現状を考え、今後の立地の考え方を提言したい。

１．公共施設の立地

　「公共施設」といわれるものにも様々のものがある。県庁や市町村役場などの”自治・行政施設”、病院や老人ホームなどの”医療・福祉施設”、体育館や公園などの”健康・スポーツ施設”、学校や美術館、公民館などの”教育・文化施設”、道路や鉄道、駅や港市場などの”交通・物流施設”、”ライフライン”と呼ばれる電気、ガス、水道、下水、電話など。これらは、いずれも多くの人々が利用するもので、人々が生活する上でなくてはならないものである。このほか、多くの人が利用するわけではないが、社会にとって必要なもの、ダム、発電所、研究所、気象台等々もある。 　「公共施設」とは「多くの人々が利用する、または社会にとって必要で欠かせない施設」といえる。
　ところで、多くの人々が利用する施設ということからいえば、デパートや銀行、食堂などの商店、パチンコ屋などの、いわゆる”商業施設”も公共性は持っている。しかし、これらは普通「公共施設」とは呼ばれない。すなわち、単に多くの人々に利用される施設というだけでは「公共施設」とは呼ばれない。「公共施設」と呼ばれるのは、その施設が「公共の目的で設置されたもの」で、企業や個人の利益のために設置されたものではないということであろう。
　すなわち、「公共施設」は、設置の主体が「公」にあるため、立地を考える際にも「公」が優先し、「利用者」は二の次になっているということである。 　こう考えると、はじめにあげた各種の「公共施設」が、必ずしも利用しやすいところに立地していない理由がよく理解できる。
　都道府県や市町村は、現在は「自治体」と呼ばれているが、それがスタートした明治以来長く、「地方行政団体」であった。すなわち中央（国）の政治支配を、国の隅々まで行きわたらせ、徹底するための機構・組織であった。公共施設のほとんどはその機構・組織のためのものであるから、明治以来長い間、中央（公）の都合のよいところに建てられた。また、国民もそれらの施設は、『お上』の威光・威厳を示す立派なものであるべきだと感じていて、利用の便という視点はほとんど考え浮かばなかったと思われる。
　戦後、国民が政治の主人公になったが、経済成長が第一の時代は、相変わらず上からの指導で社会が動いていたため、「公共」もまだ上からのイメージが残っていた。『公共の主人公は国民であり、公共施設は利用者本位であるべきだ』という考えは、ほんの最近一般化してきたものである。
　わが国の「公共施設」もその多くが、明治・大正・昭和４０年代までの近代化第一、経済成長第一の時代に「お上意識」のもとに造られたため、市民＝利用するものの側に立った立地になっていなかったのである。
　わが国でも、昭和５０年代になって、ようやく『行政もサービスの視点を持たなければならない』ということが一部の者だけでなく、行政の側からもいわれるようになり、「行政サービス」とか「公共サービス」などの言葉が使われるようになってきた。これは、国民主権がようやく実際の生活の場で定着してきたともいえるが、一方、福祉の分野に典型的に表れているように、国民の「生活意識」が、物重視＝『量』重視から『質』重視に変化してきたのに、行政側も対応せざるをえなくなったともいえよう。
　そして、行政は「仕事のやり方」だけでなく、『施設のあり様』を変化させなければならないということにつながった。すなわち、「公共施設」の管理・運営（サービス窓口や開館時間などいわゆるソフト）の改善だけでなく、施設をどの場所に作るかを含めてのハード面での改革−発想の転換＝立地の見直しになってきた。利用者の立場に立った『サービスという視点』での立地を考えることが必要だということである。この時参考になるのは、当然、国民がこれまで日常的に経験してきた「民間のサービス」であった。
　国語辞典で「サービス」を引くと、『（無料）奉仕、客が満足するような心のこもった応対をすること、（商店などで）値段を安くしたり景品を添えたりして売ること、……』（『新明解国語辞典第４版』）とあるように、一般に「サービス」というと、商売、商業関係で使われることが多かった。確かに、昔から利用者中心に仕事をするのは、商売、商業であったから、「サービス」という言葉が、商業の場面で多く使われるようになったのも納得できることである。そこで、「公共サービスの立場からの立地」を考える手掛かりとして、まず「商業・商店の立地」に付いて、簡単にみてみたい。

２．商業・商店の立地

　昔から町の中心は、商店街である。店が立ち並び、人々が行き交う、いわゆる繁華街がその地域の中心である。それはどういう場所か。
　一言でいえば、多くの人々が行きやすい、集まりやすいところである。それは、交通手段によって、違ってくるが、いずれにしても交通の接点、結節点すなわち「交通の要衝」である。
　江戸時代までのように、交通手段が徒歩中心の時代には、城下町、門前町、港町、宿場町などの町が地域の中心であり、その中心地が繁華街であった時代と、現代のように鉄道や自動車ができて交通手段が多様になり、人々の移動が、頻繁に、しかも遠距離になった時代ではその場所も違ってくるのは当然である。また、現代は人々の生活様式（ライフスタイル）が多様になり、交通・移動の仕方も多様になった。それは、一人一人違うだけでなく、同じ人でも時と場合によって様々な交通手段を使って、様々なところに移動するという事であり、必然的に、交通の要衝も様々になり、繁華街も多様になってきている。
　例えば、東京を例にとると、初期の日本橋、神田など江戸時代からの街だけから、銀座など近代化した都市の新しい繁華街が登場したが、やがて鉄道の発展で丸ノ内、新宿、渋谷などの駅周辺の繁華街が出現し、これらターミナルは大正期以後の郊外への都市域の拡大と郊外電車の発展で、この頃増大したサラリーマン（勤め人）とその家族の生活（通勤通学、買い物、娯楽など）の場＝交通の要衝になった。さらに戦後の経済成長をへて郊外住宅地が発展すると柏、大宮、八王子、藤沢など３０〜５０キロ圏に大型スーパーなどを中心にした新しい中心街ができる。これに加えて、「クルマ（自動車）の時代」を迎えると、国道１号、２４６、甲州街道などの主要な道路沿いにガソリンスタンド、修理工場など自動車関係の店や駐車場を備えたドライバー相手の店が立ち並ぶ新しい形の街道町ができ、さらに田園の真ん中に巨大な商業施設を集めた「パワーセンター」などの新しい商業立地も出現している。
　こう見てくると、商業・商店の立地は、それぞれの時代の交通・移動手段の発達により異なるが、人々が集まりやすい、行きやすい場所に発達してきた。言い換えると「消費者（お客様）本位の立地」に必然的になってきたということである。すなわち、『サービスの視点にたった立地』ということであり、それは『交通、利用の便のよいところ』ということであろう。

３．これまでの教育・文化施設の立地

　「はじめに」でも触れたように、これまでの生涯学習に関連した施設（教育文化施設）は、他の「公共施設」の例にもれず、というよりより典型的に、利用者（学習者）の都合＝便は考えられていなかったと思われる。
　明治時代、わが国で初めに広く設置された教育・文化施設は「学校」であった。明治５年の「学制」で『…邑に不学の戸なく家に不学の人なからしめん事を期す…』ということで、全国の町や村に小学校がつくられた。この場合、初めは寺子屋などを活用する例が多かったが、やがて、広い校庭を備えた立派な建物が地域の外れに人々の協力で建てられた。また県内に数校つくられた中学校は、県庁所在地を初め主要な都市の、役所などに隣接した、いわゆる官庁街の一角に建てられる場合が多かったが、多くの場合、そこは旧城下町で学校も、大和郡山にある”県立郡山高校（旧郡山中学）”のように、昔の城跡にあることも多い。
　戦後の経済成長以後、高校進学者が急増する中で、各地で高校の新設があったが、その立地は、大規模開発のニュータウンに建てられる場合もあったが、多くは町からはなれた山の中か田園の真中であった。例えば、奈良県の場合、前者としては香芝高校や平城高校であり、後者としては耳成高校や橿原高校などである。
　一方、社会教育関係の施設は、「公民館」は、かつての集落の集会所などをもとに、戦後ほとんどの町や村に作られたが、その立地はその歴史からして集落の中心など人々の集まりやすいところだった。しかし、それ以外の「図書館」や「博物館」は「美術館」「動物園」なども含め、全国的に数が極めて少なかったこともあって、東京、大阪をはじめとする大都市の官庁街の一角につくられる場合がほとんどだった。
　それが、経済成長が進むに従い、県庁など「行政施設」に続いて、これらの社会教育施設や「中央公民館」、「文化ホール」などが、各県に一つずつつくられ、やがて、各市や大きな町にもそれらの施設が次々とつくられて、「箱もの行政」と批判されるまでになる。これらの、新しい施設の立地は、町の中心街かまたは郊外につくられることが多い。さらに、「はじめに」でもあげたように、「奈良県立社会教育センター」（新庄町）や「県立民俗博物館」（大和郡山市）などのように、”人里離れた”所につくられる例も多い。もちろん、「県立野外活動センター」（都祁村）のようにその施設の性格から山の中につくられるものもある。
　以上の、これまでの「教育・文化施設」の立地をまとめて見ると、小学校や公民館のように、だれもが日常的に利用する施設は、昔から”身近な所”に建てられているが、それ以外の日常的には余り利用しないと思われている施設は利用者の便は余り考慮されていないといえる。かつて、施設が希少だった時代は大都市の官庁街に作られたし、地価が上昇してからは、郊外や山の中の地価の安いところにつくられている。
　すなわち、「教育・文化施設」も、つい最近までは、人々が日常的に必要で全国に数万つくられた小学校や公民館以外は、ほかの公共施設の例にもれず、「１．公共施設の立地」でみたように、長い間「公（お上）」の視点（都合）でつくられ、利用者＝市民サービスの視点は少なかったということであろう。

４．生涯学習施設の立地

　以上、見てきたように、これまでの教育・文化施設のつくられ方は、「生涯学習−生涯教育」の考え方ではなかったといえる。市民一人一人が自立した個人として自ら選んだ学習を自ら選んだ方法で行うのが『生涯学習』であり、それが可能なようにさまざまな支援（サービス）を行うのが『生涯教育』である、ということからすれば、支援（サービス）の拠点としての「施設」は、当然、「学習者＝利用者＝市民」を支援することを第一に設置され、運営されなければならない。
　この「サービス拠点の設置」というのは、「２．商業・商店の立地」で述べたように、「人々が集まりやすい、行きやすい」＝「交通の便のよい所」に設置するということが基本になる。「生涯学習施設」の立地も、だから、『商店街の中心近くやターミナル駅の周辺に』ということになる。
　要するに、公的な「生涯学習施設」でも、「サービスの拠点」ならば、デパートや銀行と同じ様に、また、民間のカルチャーセンターや進学予備校のように、駅前や繁華街につくるべきだということである。
　ただし、ここで、はっきりしておかなければならない点が二つある。それは「場所」と「建物」に関してである。何がなんでも、駅前や繁華街に、大きく立派な建物を造れば良い、ということではない、ということである。
　まず、一つ目の「場所」については、一口に「生涯学習施設」といっても、その施設の性格、目的、機能などによってその立地場所の適正は異なるという、いってみれば当たり前のことである。国立博物館や県立美術館、県文化ホールなどの、より広い範囲の多くの人に利用してもらうという施設ならば、県内のどこからでも同じような時間で行けるという、交通の便が優先される。しかし、先にもあげたが県野外活動センターのように、自然の体験を目的にする施設ならば、山、川、池、森等の自然環境とその組み合わせ、および活動に十分な広さが優先され、交通の便は二の次になる。また、図書館のように、子どもから高齢者まで様々な人に、朝から夜まで長時間にわたって利用してもらう施設ならば、鉄道やバスなどの公共交通機関の便と共に、自動車利用者のための駐車場も備えるという条件を備えた立地が望ましい。
　要するに、その学習施設の目的、機能によって立地も大きく分ければ、�@利便性を重視するか、�A環境を重視するかの、二つに分けられる。もちろんどんな施設もどちらか一方ということはなく、「どちらかというと利便性」「どちらかといえば環境」ということであり、中には「どちらも」ということもあろう。だから、環境を選んで山の中に造った（例えば野外活動センター）でも、民間のゴルフ場がやっているように、送迎バスを運行するなどの利便性への配慮が重要である。
　次に、考慮すべき点の二つ目の「建物」だが、これも施設の目的、機能によって、その規模、内容はもちろん管理・運営（開館時間、スタッフの数や専門性など）についても、かなり柔軟な発想で設置すべきだということである。例えば、学習施設ではないが、奈良市の交通の要衝である西大寺駅の近くの複合商業施設「奈良ファミリー」のなかに、県のパスポートの窓口と、市の住民登録票、印鑑登録票の交付窓口が作られ、それぞれ数人のスタッフで運営している。業務がコンピュータ化されると窓口業務は、端末さえ置けばどこでもできるので、市民サービスということで交通の便のよいところに開設したのであろう。このように、業務がコンピュータ化されたこんにち、窓口サービスならば独立した建物も大勢のスタッフもいらないのである。
　生涯学習の支援の柱の一つである「学習情報の提供」も、どこでもコンピュータ化されているのだから、端末を交通の便のよいところに置けば、ホストコンピュータはどんな山の中にあってもよいわけである。ただしこの場合、学習支援（サービス）ということから言えば、端末だけ置けばいいというわけにはいかず、学習相談のためのスタッフが常駐して、多様な学習者の、多様な相談に対応するようにしておくことが肝要である。
　以上２点を踏まえて、奈良県の現状に照らして改善の提案をすると、例えば、大和八木、西大寺、王子などの鉄道ターミナル（交通の要点）の駅ビル、または近くのビルのワンフロアーに県（市や国が入ってもいいが）の『生涯学習拠点』を設置してはどうだろう。そこには、２〜３の研修・講義室、小さなホール、情報・相談コーナーなどを設け、数名の学習リーダー（専任職員）と学習ボランティアがサービスに当たる。そして、そこでは、県内の様々な生涯学習に関連する機関が主催する研修会、講演会や展覧会、展示会、演奏会などを開く。それらは、場所柄からして、多様な人々が気軽に利用できるという内容、趣旨で企画したものであり、時間も朝、昼、夕方、夜と多様にし、もちろん土曜、日曜も開く。言ってみれば、『文化スーパー』『スーパー学習センター』とでもいう施設である。
　一方、既存の各施設はその特徴（機能や立地）を生かした活用をしていく。例えば「県社会教育センター」では、泊まりがけの研修、講習や特定の団体グループの利用を中心にしていったらどうだろう。また、「県立民俗博物館」の展示に合わせて、ターミナル拠点では、関連した講演会やミニ展示をする、といった連携が重要になる。別の言い方をすれば、ターミナル拠点は、商店でいえば「ショーウインドー」ヤ「カタログ」「試食」「出前」などの役割も期待できるわけであり、既存の施設は、そこで学習への興味・関心を持った人々に、本格的なサービス（支援）ができる施設になるだろう。
　以上をまとめると、”生涯学習施設の立地は、利用者の立場にたったサービスを基本にした『適材（施設）適所』という視点で、柔軟な発想が求められている”ということである。

おわりに

　筆者は、拙著『生涯学習概説』のなかの「生涯学習施設と地域」（ｐ．180〜）で、生涯学習施設について、「施設の果たすべき機能」と「住民の生活圏の広さ」とをマトリックスにしてバランスの取れた配置が必要ではないかと提案した（次ページ図参照）。
　今回の提案は、この配置をより具体的に考えるためのものであり、実際の施設づくりは、この両者を総合して、利用者としての県民の立場からの望ましい「生涯学習施設」の立地を考え、決めていかなければならない。またここでは、天理大学が所在する奈良県の施設を主として例にあげて考察した。このため、「徒歩圏、近隣」「町内・地区」「市町村域」での配置や立地にはほとんど触れていないが、考え方の基本は同じ事であり、それぞれの地域・住民の特性（個性）とより広い地域の中での配置の適正とバランス、そして利用の便利さを中心に検討すべきである。その参考になるのが、商業・サービス業の配置、立地であるが、その際、商業と学習との違いを明確にしておくことの重要なのはいうまでもないことである。

表IV-1　地域と生涯学習施設（地域・機能・施設の関係）

拙著『生涯学習概説』より