総平均法

年次基準

総平均法の原則的な基準です。期首棚卸資産と期中取得の棚卸資産の総合計をその総数量で除した価額を期末棚卸資産の1単位当りの取得価額とする方法です。

月次基準

一ヶ月ごとに総平均法により棚卸資産の評価を行う方法です。(法人税基本通達5-2-3)

商品有高帳

	受入			払出			残高
月日	数量	単価	金額	数量	単価	金額	数量	単価	金額
4/1	120	100	12,000
4/2	120	120	14,400				240	110	26,400
5/7				150	110	16,500	90	110	9,900
5/10	180	107	19,260
5/17				150	108	16,200
5/26				20	108	2,160	100	108	10,800
6/3	300	112	33,600				400	111	44,400
7/7	100	106	10,600				500	110	55,000
7/19				450	110	49,500	50	110	5,500

6ヶ月基準

1年決算法人では、6ヶ月ごとに総平均法により棚卸資産の評価を行う方法です。(法人税基本通達5-2-3の2)


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