まず、操業度差異は基準操業度を算出する必要があります。
その為、固定費率を計算します。これは標準原価カ−ドに製造間接費の標準配賦率の金額が
1,850円／時と記載されています。この内訳として変動費率が850円／時ですので固定費率が
1,000円／時と計算出来ます。これを用いて基準操業度を計算することになります。次に固定費
率は普段、固定費の月間予算額に基準操業度で除して求めていますよね？ですから
1,1550,000円÷ Ｘ ＝1,000円／時という計算式が完成します。
これからＸは1,155時間と計算できます。
基準操業度が分かれば操業度差異が出ます。
（1,050時間＜実際操業度＞−1,155時間＜基準操業度＞）×1,000円／時（固定費率）
＝105,000円（不利差異）と求められます。
あとは能率差異ですが一番簡単な求め方は、やっぱり差額だと思います。
総差異＝能率差異＋予算差異＋操業度差異なので
−250,000円＝ Ｘ ＋（−52,500円）＋（−105,000円）という計算式が出ます。
そうするとＸは−92,500円（不利差異）と速攻出せます。
ただ原則的算出方法ですと能率差異は標準操業度を計算する必要があります。標準操業度は当月
生産量に１個当たりを完成させるまでの標準作業時間を乗じて算出さいますよね？ですから
1,000個（当月生産量）×１時間（１個当たりのを完成させるまでの標準作業時間）
＝1,000時間と計算できます。
そうしたら能率差異は
能率差異＝（標準操業度−実際操業度）×製造間接費の標準配賦率（変動費率＋固定費率）
ですので
（1,000時間＜標準操業度＞−1,050時間＜実際操業度＞）×1,850円／時（標準配賦率）
＝92,500円（不利差異）となります。
御不明な点がありましたら、御連絡いただければ幸いと存じます。
試験まであと１ヶ月です。皆様に寒中見舞い申し上げます。それでは御体に気を付けて下さい。
[2001/01/29 12:53:54]