大手家電メーカーのソニーが、インターネット販売を行うと発表しました。

今まででも、パソコンのＤＥＬや、ソフト販売等で、ネット販売は行われていました。

でも家電については、家電量販店やメーカー系列販売店が中心で、ネット販売はほとんど行われていません。

私も、家電は、ヨドバシ・カメラやビッグ・カメラで購入するのがほとんどで、ネットで購入するのは、一部のＰＣの部品程度でした。

これからは、ＰＣはもちろん、テレビ、ステレオ等、ソニーの製品をインターネットで購入できます。

電気製品を買うとき、特売の目玉商品を買うならいざ知らず、カタログを見て決めてから、家電店へ行くのが一般的だと思います。

従って、ネットで居ながらにして欲しい商品が手に入ればこれにこしたことはありません。

今回のソニーのネット販売についても、既存の流通からの反発があるに違いありません。

特に、家電量販店からの反発が多いのではないでしょうか。

大手メーカーのネット販売は、大量に仕入れて安く売るという量販店の流通そのものを脅かすことになりかねないからです。

ソニーが成功すれば、きっと他のメーカーも追従するに違いありません。

量販店のソニー製品のボイコットなどが起こることの予想されます。

それでもネット販売に踏みきって、「ネット企業」としての姿勢を明確にしたソニーの勇気には拍手を贈りたいと思います。

調度同じ頃、米国で、米ソニー・ミュージックエンターテイメントと親会社の米国ソニーが、「ネット流通チャネルを不当に優遇している」として、米レコード小売業協会(ＮＡＲＭ)から独占禁止法違反で米ワシントン連邦地裁に提訴されました。

でも、私は、この提訴は時代に逆行していると思います。ネット流通が盛んになるのは時代の流れ。それを「ネット流通チャネルを不当に融合しているというのは、こじつけのように思います。　

インターネットによって、メーカーが消費者と直結すれば、必然的に、卸、小売りなどの流通経費は極限まで縮小し、ディスインターメディエーション(中間業の消滅)をもたらすこのにもなります。

米レコード小売業界による提訴は、ディスインターメディエーションの危機を感じた中間業者の反旗にしかすぎないように思います。　