現代経営学では、組織の区分された部の、短期目標から、会社的な長期目標にいたるまで、全目標の設定に、関係者全員が参加することを奨励しています。 そして、選んだ目標を詳細に検討するには、まず、かかわりを持つすべて人の、知識と見通しを活用する事になります。目標の設定には、基本政策として上層部から下の各部へ伝える方法と、各部が政策を提示し、トップがこれを総括する方法の二つがあります。 前者の場合には、明確な全体概念があって、それを念頭に起きながら他のあらゆる目標を決定します。例えば、航空会社は割り当てられたルートで空輸を行う特権の行使が全体目標となる道理があります。したがって、その他の目標は全てこれにあわせることになります。組織の下層の各部においては、全体目標を意識しながら自分達の目標を作ります。それを経営者に示して全体目標の中に組み入れて貰います。ただし、その場合各部の目標は全体目標と矛盾しない場合に限られることになります。
目標づくりに参加した人たちは、それぞれに、目標設定に協力する機会を与えられますと、会社はより広範な目標を持つことが可能になります。さらに大切なことは、参加者の一人一人が連帯感から、目標達成への責任を持つようになることです。
一方で、その態度や参加者から出される提言やアイデアの受けとめ方が、全員参加を促進するようなトップ・マネジメントであれば、協力的な空気が生まれます。そのときは、容易に全員参加が実現することになります。
長期目標は、一般的に短期目標に比してより抽象的です。短期目標は、できるだけ明確なものにします。そして、容易に評価の可能なはっきりした業績基準を、付随しているものでなければなりません。例えば、長期目標でこういうのがあるとする。「パソコン市場における有力な競争相手との差を縮める」この場合、明確な短期目標はつぎのようになります。 以上のように、ひとたび目標を設定したら、管理者はあくまでも目標を狙って追いかけます。仕事の出来具合を評価しながら、絶えず目標との距離を測り、自分の仕事がどの程度効果的に行われているか、を、理解する目印をつくり行動をより確実なものにします。
会社の目標を設定し、これを達成しようとする場合、次に上げるようなことが経営者や管理者の指針となります。
[堅実で包括的な目標か]
[明確な目標か]
[充分に理解できる目標か]
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