価値と費用に対する最適化

小集団というグループが、小集団目標であり、或る目的を達成する場合、実行手段として、費用の問題があります。目的は、ある価値のある有形無形のものを作ることになりますから、価値を考慮しないで、費用を消費しては、目的は価値が無くなります。

目的を達成するには、費用以外の努力を犠牲にして価値を高めなければなりません。その時、その努力は、金額的に計算の出来るものであれば、関係者の理解が 容易なので、問題がないのですが、開発であるとか、環境整備などのようなヒューマン的なものについては、判断が難しくなります。

まず、グループの活動を民主的に運営したい、というときに用いる多数決の方法とは、民主的な訓練を受けて成熟したメンバー構成の時だけに通用する方法だということです。この場合、不当な数量化は、衆議によって、色々な解決の道を探すことが可能です。

ところが、個人の能力・知識・責任などが一様でない場合においては、多数決の原理を用いて、一人一票の思想が受け入れられるのは、他に変わるべき方法が見当たらないからです。ここに大きい問題があります。 こうした場合に、良いということは、如何なることなのか? 何故良いのか? 誰が良いという権利があるのか? などと甚だ漠然としており、どのような決定 も、すべての参加者から指示を得ることは、難しく、また、力を持っているものの権威は、必ずしも一般に認められるものではありません。

そこで、価値には、製造能力とか、快適性であるとか、それ自身が直接作用して価値を高める信頼性、耐久性とか、稼働費や価格の低廉性とかのように、間接的 に価値を高めるものについて、目的の上にもたらす価値というものを、大切なところは余すことなく見出す作業が必要になります。

次は、こうして見いだした価値について、費用(犠牲)と効果(原価)との関係を直接的に考えなければなりません。これが、価値分析といわれるものです。

価値分析は、元々は、設計の条件要素として、考えるもので、そのときの価値は、最適条件にあるのか否かということも合わせて検討します。 つまり、コンピュータをオフィスワークのツールとしてこのような価値分析や最適化技術をソフトの中に組み込んで、シュミレーション(模擬実験)とか、オペレーションリサーチ(実行手段の調査)を行なうわけです。

ですから、測定技術のなかの定性判断や定量確認は測定の方法として、信頼性が高められるように高度化させて用いられており、更に、メンバー総員の意見が取り入れられるようなデルフィ法のような、最適化技術を取り入れるように考慮されます。

コンピュータをネットで結んで、遠隔地勤務を実現するには、単に従来のオフィスワークの延長では成立しません。コンピュータを色々な角度から、個人個人独特の使い道が考え出され、しかも、グループワークについて、慣れる必要があります。

将来、センサーその他の技術革新が進めば、もちろん無人の月ロケットのコントロールが出来るように、機械や工場の遠隔コントロールも、可能でしょう 。 しかし、市民レベルで可能なのは、バーチャル的に、オフィスワークを育てて行くようになるのではないでしょうか。そのためには、このボードの活用などで、遠隔勤務の検討や調査あるいは、模擬練習など知識習得が有用になるのではないでしょうか。

original txt:sept/92 rewrite july/98 original.txt written by 一桁(2017/01/17:renewal)
Prev. Next