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<コンピュータの応用>

 コンピュータが企業経営に、情報や問題解決法を提供するデータ処理を、行うことで進出してから、データ処理は、多くの経営者に信頼され、意志決定をする経営者を助けています。
 コンピュータは、問題のあらゆる面について、プログラミングができるようになると、簡単な意志決定は、経営者に代わって決定を下すことが出来ます。
 しかし、大抵の問題は、前もってプログラムが出来ないので、コンピュータは人間の経営者が、意志決定の手がかりとする充分な情報が得られるよう、情報整理のため、おあつらいの道具となっています。

 コンピュータの利用によって経営者は、以前より早く意志決定が下せるようになりましたが、これは言い換えると、データが以前よりも早く、経営者の手元に届くようになったためです。また、定量分析を必要とする状況の解析も、以前より完全に行えるようになりました。

 また、コンピュータは、数字モデルを使った模擬実験で、いくとおりもの行動の検定できるので、幾つかある試案の一つ一つについて、予想される結果を具体的に示すことができます。さらに忘れたデータを探すこともできるので、意志決定を下す前に詳しくしりたいことがあれば、それをしることもできます。

 現在、コンピュータは性能の向上と共に小型化され、小企業から個人レベルまでも使えるようになりました。意志決定のデータ処理装置としての利用は、今後益々増大するものと思われます。
 とくに、最近のコンピュータ利用は、ソフトの開発スピードのアップと、イニシャルコストのダウンと共に、積極的な活用面で、SISやCIMに代表される経営上の意志決定に、目を見張るものがあります。

「パネル意志決定」
 集団による意志決定は多くの会社で行われています。委員会形式で行っているところもあれば、専門の作業チームによって行われているところもあります。更にまた、関係管理者が集まって開く、インフォーマルな討論会形式のときもあります。

 集団による意志決定のキーポイントは、全員一致という点にあります。つまり、妥当な意志決定は、関係当事者全員の合意を得ることがねらいになります。決定の実施に、責任をもつもの全員が同意していれば、それを成功させようという気持ちは全員に働くはずであるからです。

 集団意志決定を更に定式化したものがパネル技術です。いく通りかの試案を生み出すブレーンストーミングの概念を基本にして、試案の選択決定をしようとするものです。
 この技術は基本的には、比較、分析、評価、判断等を、連続して行うことによって、多くの―――またはごく小数の―――アイデアを処理し、問題の解決に合意を得ることができるようにする方法です。パネルは、問題にかかわりを持つ専門家と管理者で構成するようにします。

 出されたアイデアは、五段階表示で作られる得点表によって、格付けが行われます。それから、グループのリーダーは、各アイデアについて平均点を出し、特に点の良いアイデアを更に上層のレベルのパネルに回すようにします。

 上層のパネルにおいても、アイデアの格付けを同様に行う。このようにアイデアは、二回分析が行われ、良いところを組み合わされます。ここで、得点の低いアイデアは除かれ、使えそうなアイデアは、組織のトップ・マネジャーも加わった最後のパネルに回されることになります。
 このグループは、ふるいにかけられたアイデアと、下のパネルから最後のパネルに上がってきた各アイデアに、添付された理由書を審査することになります。

 一部の会社では、パネルが決定に要する時間に制限を加えているところもあります。これは、短時間の討論で結論を出して、理由書に記載する問題では、無用な議論を避けるためです。
 最後のパネルが結論を出せない場合は、下のパネルに差し戻し、更に検討を重ねます。最後のパネルが、決定について合意に達したときは、その決定を実行責任者に伝えます。

 この方法は、小規模な組織より大規模な組織のほうが適しているようです。しかし、これは集団意志決定を定式化して、格付けと理由書を必要とするところから、より客観的な選択を可能にしております。ですから、これはまた、創造性活動のステップであるブレーンストーミングから始まって、論理活動に移っていくプロセスをも、含んでおりますから、その面での効果も大いに期待できます。

 マイナス面については、この技術は時間を浪費するので時間コストがかかるきらいがあります。
 スタッフの専門知識を活用することや、必要なパネルを幾つも作れるだけの管理者を、充分に確保する点から言えば、大規模な組織にしか適用しないかもしれません。

 しかし、この種の技術も考え方一つで、小さいグループにも応用できます。特に数人の者が試案の格付けを行うとき、その理由書を提案のバック・アップに使うときに有効です。 おわり