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    [15] 再び思い出話(日本製鋼所について)-

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    □投稿者/ 平山 和生 -(2019/02/07(Thu) 14:13:16)
    □U R L/

      15/02/10 19:29:16 作成者: 平山 和生
      (宛)松井兄
      とんでもなくお褒めいただき、恐縮、汗顔の至りです。
      まあネタが尽きない限り、続けますので・・・・



      再び思い出話(日本製鋼所について)

       日本製鋼所という企業がある。防衛省向けにも火砲などを生産している会社である。陸自にもFH70や155HSPなどを供給している企業だからご存知の方も多いと思う。

       私は現職の頃、155HSPの開発に携わった時期があり、直接のお付き合いがあった。当時、155HSPの設計部門は横浜市の工場内に置かれていたが、その工場は重厚長大の代表ともいうべき鉄鋼製品の製造企業である日本製鋼所の国内3工場の中では最新で、新しいテクノロジー製品の生産部門がおかれており、プラスチックの射出成型機なども生産していた。機会があって見学させてもらったが、「鉄鋼メーカーといえども、懸命に企業なりの軽薄短小製品の生産に取り組んでいるのだなあ」という印象を強くもった。

       当時は車のバンパーなどが金属製から、プラスチック製に変わり、さらに車の外形と一体化したはめ込み式の形に変わっていく時代であり、それに使われる射出成型は中核技術であった。


       後に投資を始めて、自衛隊を退職してから、かってお付き合いのあった防衛産業の株価状況についてもチェックしてみたことがあった。

       当時日本製鋼所の株は200円程度から、急激に上昇しはじめた時だった。これが企業内の新しい部門の利益向上によるのか否かは正確に把握したわけではなかったが、現職のときの横浜工場の様子を思い出し、私も2000株(約40万)ほど買ってみた。
       株価は300円を突破し、5割程度の利潤が上がったところで売ってしまったが、何と最終的に株価は一時10倍上昇である2000円を突破したのである。素人で小額投資家である私には、だんだん高価になっていく株には2度と手が出なかった。


       株価はその後リーマンショックなどもあって、暴落し、今は500円前後であるが、日本製鋼所のような比較的株価の変動が少ない重厚長大企業においても、企業努力によってこうした飛躍時期があるのだと、今でも強く印象に残っている。

      (余談)
       防衛産業には、防衛省OBも再就職しているが、企業によっては就職先の自社株の購入を勧められることがあるらしく、中には退職金のうちかなりの額を投資する方もあると聞いたことがある。日本製鋼所の株価上昇はちょうど私の退職時期と同じ頃だったので、それより1〜3年前に日本製鋼所に再就職した先輩に「自社株を買いましたか?買えば大儲けだったでしょう?」と聞いてみたが、当然のように、「俺は買ってないよ」という返事が返ってきた。
       まあ、他人事なのでその後羽振りがよくなったかなどの追跡調査はしていないので、真偽は定かではないが・・・・

      (^-^ゞ




    [16] 人間助力装置(ロボットスーツ)について(CYBERDYNE(株))-

    記事引用/メール受信=OFF■

    □投稿者/ 平山 和生 -(2019/02/07(Thu) 14:14:22)
    □U R L/

      15/02/10 22:01:56 作成者: 平山 和生

      人間助力装置(ロボットスーツ)について(CYBERDYNE(株))


       前文に書いたとおり、私は現職のときに装備品開発に関わっていた時期があった。
       その一時期、普通科の火力装備品を担当していた時がある。当時は、普通科部隊の火力を格段に向上する装備品が次々に取り入れられていた時代だった。
       そんな時、「これだけ大火力になると、弾薬もどんどん重量が増えるが、隊員の体力には限界があるので、特に弾薬運搬に何とか上手い手立てはないか?」が話題になったことがあった。
       しかし、当時、技術的に車両以外には有力な重量物運搬手段はなかったから、なるべく小型の扱いやすい弾薬運搬車がほしいね。」ということで、結局その話題は打ち切りになった。

       今では、その当時から見ると、ロボット技術が格段に進歩して、米国などでは兵士の体力を格段に向上させる助力スーツなどが研究されている。兵士がそれを着て行軍すれば、所持できる重量が格段に増え、かつ疲労は低減出来る。
       戦闘場面では兵士はそれらを脱ぎ捨て戦闘するのだそうである。
      また、ある程度までの地形なら、兵士に従ってついてくる、いわば荷物持ちロボットも研究されているそうである。

       ただ、戦闘場面というのは、肉体的にも色々な状況に対する対応力が求められるから、やはり人間の助力になるロボット兵士というのは、中々難しいだろう。
       やはりこれらの助力ロボットは、限定されたルーチンワークの中で人間の助力をすることから実用化されるのだろう。

       CYBERDYNE(株)という企業がある。この企業はロボットスーツ「HAL」開発の筑波大発ベンチャーで、レンタルによる医療・福祉サービス主体の事業を行っている。

       やはり、医療・介護などの分野は、人間の助力装置が、まず実用化される分野なのだろう。たとえば介護作業において老人一人を風呂に入れたり、ベッドから抱き上げる動作ひとつを取ってみても、ロボットスーツが有用なことは一目瞭然である。

       この企業のロボットスーツは実用化のレベルに達していることを報道しているテレビ番組があった。
       問題は大学発のベンチャー企業だけに売り上げが軌道に乗るまでの財務面にあるのだろうと思う。このへんの是非は私には分からないが、もし途中でこけることなく成長が見込めれば、株価的には大化けする可能性をもっていると思われるのだが・・・・




    [17] 長寿・健康そして不老不死について(日清製粉グループ本社)-

    記事引用/メール受信=OFF■

    □投稿者/ 平山 和生 -(2019/02/07(Thu) 14:15:47)
    □U R L/

      15/02/13 21:01:04 作成者: 平山 和生

      長寿・健康そして不老不死について(日清製粉グループ本社)


       日本が老齢化社会になるに従い、当然ながらお年寄り向けの長寿・健康に関する製品を扱う企業が増えている。
       たとえば、サントリーなどはいわゆる長寿・健康サプリメントに大いに力を入れている。

       長寿・健康の行き着く先はいわゆる不老・不死だが、先日(2015.1.4)NHKのネクストワールドという番組で、不老不死に関係する物質(NMN)について取り上げていた。
       もちろん現段階ではこのNMNが人間の寿命にどのくらい効果があるのかは定かでないが、長寿・健康にそれなりの効果をもたらすものと考えるのが妥当だろう。
       NMNは身体の中にある成分で、どうやら副作用の心配もないように言われている。

       このNMNの独自の生産技術をオリエンタル酵母工業という会社が持っており、この会社は日清製粉グループ本社の完全子会社なのである。

       事実日清製粉グループ本社(2002)の株は1/4の1200円未満から1400円台(2/13)に値上がりしている。

       この株は、かなりの大型株であり、普通なら値上がり値下がりは限られる安定した資産株だ。しかし、もしかしてこのNMNが大化けすれば、長期的には株価10倍とはいかなくても、3〜4倍くらいにはなる可能性はあるのではないかと思う。

       逆にだめだったとしても、まったくの無価値になってしまう株ではないだろうし、それ相当に配当や株主優待(500株以上)も期待できる株である。
       また100株14万程度で入手できるのだから、逆にある程度安心して夢を見るのも一興かなと思うのだが・・・・・・




    [18] NISA制度について-

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    □投稿者/ 平山 和生 -(2019/02/17(Sun) 21:55:56)
    □U R L/

      15/02/16 16:23:09 作成者: 平山 和生

      NISA制度について


       少し、話題を変えて、NISA制度について書いてみたい。
       NISA制度については、投資を実際に行っていない方も、一度くらいは耳にしたことがあると思う。
       2014年1月から株式投資などの分離課税が20%に引き上げられたことの引き替えに導入された少額投資非課税制度である。

       制度の内容については、銀行、証券会社のホームページで詳しく説明がしてあるから省略するが、例えば
      http://www.mizuho-am.co.jp/nisa/about/index.html
      などを参照して欲しい。

       重要なことは、NISAで無税になる限度額は、利益額に対してではなく、投資額に対して設けられていることだ。

       だからこの記事で取り上げているような、大化けを狙う夢のある投資にはうってつけなのである。過去のYAHOOのように、もし100万円が1億円になったとしても、その儲けは丸々無税だということなのである。

       NISAの1年間の投資制限額である100万円も売り買いを重ねるような投資法にはほんの小額だが、比較的長期にわたって夢を託す投資で考えれば、かなりの額である。
       1年間のどこかで、夢を託す投資先を見つけ、そして損きりで手放す以外は、最大5年間まで保持をする。そんな投資法が有効なのだ。

       またNISAは個人ごとに開設できるから、配偶者も含めて考えれば、夫婦で年間200万円まで無税での投資が可能なのである。

       ここで書いているような話題に少しでも興味をもたれた方は、ぜひNISA口座を開設することをお勧めしたいと思う。




    [19] 新技術製品「マルチコプター」について(菊池製作所)-

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    □投稿者/ 平山 和生 -(2019/02/17(Sun) 21:57:09)
    □U R L/

      15/02/23 0:56:48 作成者: 平山 和生

      新技術製品「マルチコプター」について(菊池製作所)


       先日、2月7日(土)の読売新聞夕刊に小型の電動無人ヘリ「マルチコプター=ドローン」の記事が出ていた。
       手軽に飛ばせ、無線で操縦し、GPSを利用しての自動飛行も可能であり、空撮ができ、災害救助や、防犯などさまざまな分野での活用が期待されている製品である。
       米国ではアマゾン・ドットコムが商品配達に使おうとしていることが、それ以前のニュースとして話題になっていたこともある。
       無人機全体の市場規模は今後10年で、1兆円を超す規模になるとの予測もあるらしい。

       ちょっと調べてみると世界でこのマルチコプター生産に関する最先端企業は中国(香港)のDJIという企業であるらしい。いかにも中国らしく、この種製品への法的規制がほとんどないことも、マルチコプター生産が利益を生む企業として成り立ってきた要因でもあるらしい。
       この点、先進国の米国や、人口密集地域が多い日本では、規制もより厳しくなるだろうから、世界に売り出せる製品を作れるようになるまで、ベンチャー企業が負うべきリスクはより多くなり、その分だけ難しいのかなと思っていた。

       そう思っていたら、2月21日(土)の同じく読売新聞に千葉大発のベンチャー企業である「自立制御システム研究所」が開発し、精密部品製造の「菊池製作所」が製作を請負うマルチコプターが、2017年には年間4000台生産する見通しであるとの記事が掲載された。

       この菊池製作所(3444)という企業はジャスダックに上場しており、板金、成形や金型開発が主力で、携帯電話や複合機、デジカメ等の試作に強みを持ち、小規模量産受託もしている企業であるらしい。

       私は、今後新しい技術開発が大学発のベンチャービジネスとして発展していくとき、一番の問題になるのは、該当の製品の初期段階での量産体制をどうするかということだろうと思う。
       大学発のベンチャーが、一から生産設備を持つ企業を立ち上げるのは初期コストがかかりすぎるだろうから、この菊池製作所のように小規模量産受託を請負う精密加工企業というのはビジネスモデルとして今後益々成り立ち、発展していくのではないかと思うのである。

       株価的には、昨年の1月ごろから活況を呈し、このところ一服感のある企業なのだが、すでにこの記事の発表前の2月20日(金)には株価は大きく100円近く値上がりしている。
       今後、短期的にはさらに2月23日(月)からこの企業の株価がどれくらい上がるのか、中長期的には2017年までに、世界に伍して、日本の技術力を示す新製品としてどう発展していく事になるのか、しばらくは注目を要する企業なのかなと思うのである。


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