アドオン方式での計算

　実質年率での計算

この６００円が元金３０，０００円の２％になるわけですが、
その２％がアドオン率となるのです。
つまり、回数が３回払いの場合、その金利額は
アドオン率２％＝実質年率１１．９６％　となるのです。
このように、実質年率での計算は、たった３回払いでもこんなにめんどうです。
これが６０回払だったり、ボーナス併用払いだったら気が遠くなりますね。
実質年率１１．９６％は、アドオンで３回払の場合は２％であることを予めわかって
いれば、単純に２％を元金に掛けるだけで、金利が求められるのです。
現在では、アドオン率から逆計算で、実質年率を割り出す場合と、上記のように
実質年率計算をして、その結果で得られる金利合計の元金に対する割合を
アドオン率 として用いる場合と、両面での利用となっています。

これでわかるように、アドオン方式は非常に手軽で、簡単・便利です。
これがもし、アドオン方式がないとしたら、実質年率で計算となると前述のように、
３回払でさえ、あのように複雑でめんどうな計算をしなければならず、３６回や
６０回等となると、実際はとても手計算では対応できないものであり、常に
コンピュータがなければ無理な訳です。
アドオン方式は後に述べる問題は確かにありますが、これほど簡単で便利な
金利計算 方法があることで、日本経済において、クレジットが発展した一因とも
なって いるのです。
　　しかし、このアドオン方式も問題があります。
それは、同じ金利額でも、年率に直して比較した場合、アドオン率のほうが少ない
率表示になり、アドオン計算のほうが「安い」という誤解を招きやすいということです。
更に言えば、３回で３％と１０回で９％では、どちらが割合として安いのかとしても、
なかなかわかりにくいものがあります。
このように、アドオンは計算はやりやすいけれども、高いのか安いのか、よく
わからない点がある為、それを本来の金利の考え方である、実質の年率を基準と
して置き換えて比較できるようにしたのが「実質年率」ということになります。
つまり、金利としてものを考える場合、統一基準である実質年率では、何回払いで
あろうと、どんな支払方法であろうと正確に金利比較ができる、必要不可欠のもので
あるといえます。
また、一般的に比較的少額の耐久消費財（家電品等）のショッピングクレジット等
ではアドオン方式で、金銭消費貸借関係では実質年率計算で対応されています。
　現在では、アドオン計算表示がある場合、通産省の指導にもよって、アドオン率
だけではなく、同時にすべて実質年率の表示もされるようになっており、金利の比較
が容易にできる形となっています。