1945年 広島、長崎に原子爆弾投下1945年(昭和20年)、大東亜戦争(太平洋戦争)での日本の劣勢が確定的となってきていた。 同盟国のドイツは1945年5月に無条件降伏しており、ドイツの戦後処理問題などを協議するため、アメリカのトルーマン大統領、イギリスのチャーチル首相、ソ連のスターリンが、1945年7月にドイツのベルリン郊外にあるポツダムで会談した。 この会談中の7月26日に、アメリカ、イギリス、中国の3か国の名前で日本に無条件降伏を求めるポツダム宣言が発表された。 日本政府はこの宣言を無視したが、アメリカは8月6日に広島へ原子爆弾を投下し、つづけて8月9日には長崎へ2発目の原子爆弾を投下した。 一方、それまで日本とは交戦していなかったソ連が、8月8日に日本へ宣戦し、日本が占領していた満州(現在の中国北東部)へ侵入し戦闘を開始した。8月20日には樺太(サハリン)へも上陸している。 8月14日、日本政府はついにポツダム宣言を受諾して、 ![]() なお、原爆の投下は一般市民の殺害であるから戦争犯罪だといえるが、戦勝国の戦争犯罪は一切裁かれていない。 当時の日本政府は1945年8月10日にスイス政府を通じて、戦時国際法違反・非人道的兵器の使用などについての抗議文を米国政府に提出した。(出典: ![]() 「アメリカのルーズベルト大統領は、アメリカの戦争目的を正当化し日本を貶めるために、日本が朝鮮を植民地化し朝鮮人を奴隷化したとわい曲して非難し、また、このルーズベルト大統領の意向を汲んだGHQは、さらに、原爆投下(ホロコーストとも比されるような民間人の大量虐殺)を相対的に正当化するため、日本が南京で大虐殺事件を起こしたとの濡れ衣を着せて日本軍の残虐性を強調した。」とみる説がある(高山正之氏など)。当サイト管理人もこの説に賛同します。ただし、南京大虐殺事件は中国国民党(第二次国共合作時)によってねつ造された宣伝工作であることが判明しており、朝鮮は併合したのであって植民地でもなく奴隷化もしていないので、誤解のないように注意してください。 ![]() ![]() ![]() ![]() 【広島への原爆投下】 1945年8月6日、西太平洋テニアン島の基地を午前1時45分に発進した長距離爆撃機B29(このB29は「エノラゲイ」と呼ばれた。)は、広島市上空に到達し、午前8時15分17秒、原子爆弾を投下した。 投下された爆弾は、ウラニウム爆弾で、直径71cm、長さ3.05m、重さ約4トン、TNT火薬2万トンに相当し、「リトルボーイ」と命名された。 第1目標は広島、第2目標は小倉、第3目標は長崎であった。周辺には厚い雲の壁があったが、広島の上空は雲ひとつない良い天気であった。高度9600mから爆弾を投下、50秒後に高度570mで爆発した。 爆心地から半径500m以内では、95%以上(注:約90%とする文献もある)の人が即死した。11月までに死亡した人数は約14万人という推計がある。 1950年の広島市役所の発表によると、原爆症も含めて1950年までに死亡した人は推定で24万7000人とされた。 2011年現在において、広島市の原爆死没者名簿に記載された人数は、27万5230人である。 ![]() ![]() 〜「ヒロシマ新聞」は、原爆投下の日に新聞が発行されていたらという仮定のもとに、中国新聞社の労働組合が作成した仮想新聞ですが、記事の内容は事実に基づいています。 ![]() 【長崎への原爆投下】 同年8月9日、長距離爆撃機B29(このB29は「ボックス・カー」と呼ばれた。)は、午前2時49分にテニアン基地を発進した。第1目標は小倉、第2目標は長崎であったが、小倉上空は雲に覆われて目測できないため長崎へ向かった。午前11時前に長崎市上空に到達したが、長崎上空も雲が覆っていた。燃料の関係からレーダーによる爆撃態勢に入ったが、最後の瞬間に雲の切れ間が見え、午前11時1分(注:午前11時2分とする文献もある)、2つ目の原子爆弾が投下された。 この爆弾は、プルトニウム爆弾で、直径1.52m、長さ3.25m、重さ4.5トン、「ファットマン」と呼ばれた。 長崎では、市域の36%が破壊された。死者は7万3884人、重軽傷者7万4909人を数えている。 原爆投下の翌日(8月10日)、アメリカ機から1日遅れの警告ビラが、原爆で廃墟となった長崎にまかれた。 2011年現在において、長崎市の原爆死没者名簿に記載された人数は、15万5546人である。 ![]() ![]() 【核爆弾の開発】 次のサイトを参考にさせていただきました。 ![]() 1939年8月に、L.シラードらの要請により、アインシュタインからアメリカのルーズベルト大統領にあてて手紙がだされた。ウラニウムにより新型爆弾がつくられる可能性があること、および、ドイツが開発する可能性があることを警告した。 アメリカは、1939年10月に、ウラニウム諮問委員会を発足。1942年8月に、軍部主導によりマンハッタン計画を発足させた。 1944年9月18日、アメリカのニューヨーク州ハイドパークで、ルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相が会談し、日本への原子爆弾の使用と将来の核管理について秘密協定を結んだ。ハイドパーク協定と呼ばれており、1972年に初めて公開された。 1945年7月16日、アメリカのニューメキシコ州アラモゴードで初めて原子爆弾の実験に成功した。 【トルーマン大統領】 ポツダム宣言を無視した日本に対して原爆投下を行なったときのアメリカ大統領は、トルーマンであった。日本占領と戦後のソ連に対する優位を確保するねらいがあったのではないかといわれている。 トルーマンはルーズベルト大統領のとき副大統領であったが、1945年4月12日にルーズベルト大統領が脳溢血で急死したため大統領となった。彼は上院議員を10年間務め、1945年1月に副大統領に就任したばかりであった。ほとんど無名のまま大統領となったが、第二次世界大戦の終結と戦後処理で指導的な役割を果たした。 彼は、戦後の米ソ対立が顕在化するにつれて、ルーズベルトの米ソ協調態勢を転換させ、戦後の冷戦構造をつくりあげていった。 下の動画(3分19秒付近から)の加瀬英明氏の発言によると、広島・長崎に原爆を投下した後、トルーマン大統領はホワイトハウスで閣僚に向かい、ニコッと笑って、「獣(けだもの beast)を扱うときは獣(けだもの)としてやらなきゃいかんよ」と言ってワハハと笑ったということが、アメリカの記録に残っているという。 ![]() 【原爆の無警告使用に対する科学者の反対】 アメリカのフランク教授・シラード博士など7人の科学者が、無警告で原爆を投下することに反対し、実戦で使用する前に無人地域で実験を行って世界に公開するよう要請する報告書を、スチムソン陸軍長官あてに提出した。 このほかにも、計17通の科学者らの請願書が提出されたが、グローブス陸軍少将らが請願書を手元に置いて大統領には届かないように防害したという。 ![]() 〜「ヒロシマ新聞」は、原爆投下の日に新聞が発行されていたらという仮定のもとに、中国新聞社の労働組合が作成した仮想新聞ですが、記事の内容は事実に基づいています。 ![]() ![]() 【現在の原子爆弾保有国】 アメリカに続いてソ連が、1949年8月29日に、原爆実験を成功させた。 現在、原子爆弾を保有している国、開発している国については、次のサイトが参考になります。 ![]() ![]() ![]() 【中国の核実験】 中国は1960年代から新疆ウイグル自治区(旧東トルキスタン)のロプノール地域で核実験を行っており、1996年までに46回実施された。そのうち23回が大気圏内核実験である。住民に大きな被害が出ている模様で、農作物・環境・観光客への被害も心配されている。中国政府は「核汚染はない」としており、被害の実態を隠蔽しているとみられる。 ロプノールでの核実験は、総爆発出力20メガトン、広島の原爆の約1,250発分に相当するという(出典: ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() この動画によると、中国の核実験はシルクロードの楼蘭遺跡の付近で行われており、高田純氏の推計によると19万人が急性死亡し129万人が急性放射線障害を受けた可能性がある。また、世界ウイグル会議のラビア・カーディル議長の話として、中国共産党の機密文書では75万人が核で死んだとしているという。さらに、NHKのシルクロードについての放送(1980年)後、シルクロード・ウイグルを訪れた日本人観光客は高田純氏の推定によると延84万人としており、被爆した可能性がある。 ![]() この動画によると、撮影に加わった個人カメラマンが肺がんで死亡、観光した人で悪性リンパ腫で死亡した人・白血病で闘病中の人がいるという。タリム盆地などでの油田開発との関係も指摘されている。 ![]() ![]() 【黒い雨の調査データ】 ![]() いわゆる「黒い雨」に当たった人たちからの聞き取り調査データが、放射線影響研究所(放影研)に保管されていることが明らかになった。このデータは、アメリカが設置した原爆傷害調査委員会(ABCC)が調査したもので、これを放影研が引き継いでいた。これまで「公式データ」はないとされてきたため、関係者に衝撃を与えた。 アメリカは、戦後にアメリカが行った原爆実験への悪影響と、東西冷戦下において左翼運動に利用されることを懸念して、残留放射線の影響は小さいとして公表を避けていたようである。また、放影研は、直接被爆に比較して残留放射線の影響は小さいとし、個人情報を含むため公表していなかったとしている。 原爆症の認定裁判において、黒い雨に当たったことによる影響を自から証明することを求められていた被爆者には憤りの感情が生じている。今後、このデータを活用して、「黒い雨」による影響についての研究が望まれる。 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() 【LINK】 広島 ![]() ![]() ![]() ![]() 〜「ヒロシマ新聞」は、原爆投下の日に新聞が発行されていたらという仮定のもとに、中国新聞社の労働組合が作成した仮想新聞ですが、記事の内容は事実に基づいています。 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() 長崎 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() アメリカ兵捕虜の被爆 ![]() 一般市民への空爆 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() 〜当サイト管理人による注:重慶爆撃については、中国側のプロパガンダもあるようなので留意のこと。 原爆 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() アメリカの政治状況 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ・モルデカイ・モーゼ 著「あるユダヤ人の懺悔 日本人に謝りたい」久保田政男 訳、日新報道、1979年 |
この本の230〜232ページから引用します。 『(前略) 日本への原爆投下は、一九四四年九月十八日、ルーズベルトの私邸でルーズベルトとチャーチルの間で決定されている。チャーチルが反対したかどうかはつまびらかでないが、とにかくルーズベルトが最終決断している。戦後しばしば日本への原爆投下について、これはソ連の進出に対する牽制であるといった理由付けが行われているが、これは全くのウソである。 原爆搭載機「エノーラ・ゲイ」は天皇を抹殺せよ その証拠を示そう。広島へ原爆を投下したB29の腹に書かれてあったあまり見なれぬ二語がある。Enola Gay がそれである。 この意味はほとんど日本では知られていないようである。それはイディッシュ語である。イディッシュ語とは中東欧のユダヤ人が使っていた言葉で、現在はニューヨークのユダヤ人の間で多少使われている程度であるが、第二次大戦前まで中東欧で非常によく使われていた言語で、ヘブライ語、ロシア語、ドイツ語の混血語といえよう。 さて EnolaGay の意味であるが、「天皇を屠れ」がそれである。ユダヤ勢力が君主制を国家破壊のため非常に重要な第一段階と考えていることは再三触れたが、日本の「天皇制」は第一次大戦でロシア、ドイツ、オーストリー・ハンガリーの三大王冠を射落した後残るのは日本の「天皇制」であったことも触れたが、いよいよ最後の目的を達しようとするわけである。 戦局の行方は問題ではなかった。君主制廃止への最後の攻撃である。ただし、これは天皇を直接宮城攻撃によって抹殺するという意味では勿論ないが、いずれにせよ、これがユダヤ勢力の筋書通り運ばれたという事実はこれで証明される。 さて、ルーズベルトは原爆投下を見ずして他界するのであるが、そのエピゴーネン達はGHQに乗り込んで「日本改革」を行なうことになる。 』 |
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この記事の全文を引用します。 『「日本に原爆を落とす必要なかった」米有力紙 異例の論説掲載 75年前の広島と長崎への原爆投下についてアメリカでは「戦争を終わらせるために必要だった」とする意見が根強くありますが、有力紙ロサンゼルス・タイムズは「日本に原爆を落とす必要はなかった」などと主張する異例の論説を掲載しました。 この論説は、アメリカのロサンゼルス・タイムズに5日、大学教授などの連名で掲載され、「アメリカが核の時代を始める必要はなかった」という見出しが付けられています。 この中では、当時のアメリカのトルーマン大統領は、ソビエトが参戦すれば日本の敗北が決定的になることを認識していたとしたうえで、「歴史的な資料は、原爆が使われなくても日本が降伏したであろうことを示している。それをトルーマン大統領や側近たちも知っていたことは、文書から明らかだ」として、日本に原爆を落とす必要はなかったと主張しています。 そして、アメリカで現在、人種差別が再び社会問題となっていることを踏まえ、「アメリカ人が自分たちの国の負の歴史を見直している今こそ、日本の都市に対する核兵器の使用について、国民の間で率直な対話をするのにふさわしい時だ」と指摘しています。 アメリカでは、広島と長崎への原爆投下について「戦争を終わらせるために必要だった」とする意見が根強くありますが、若い世代では「許されないことだった」という意見も増えていて、戦後75年となる中、有力紙による今回の論説はさまざまな議論を呼びそうです。 』 |
![]() 【参考ページ】 ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() ![]() 参考文献 「新訂版チャート式シリーズ 新世界史」堀米庸三・前川貞次郎共著、数研出版、1973年 「20世紀全記録」講談社、1987年 「クロニック 世界全史」講談社、1994年 「ジャパン・クロニック 日本全史」講談社、1991年 ![]() ![]() ![]() 「講和条約 戦後日米関係の起点 第二巻」児島襄著、新潮社、1995年 ![]() ![]() 更新 2020/8/20 |